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2024年2月14日 グランバレイ、難易度が高いDX導入を成功に導く指南書 「データドリブン経営実践バイブル」を発刊

2024年2月14日

グランバレイ、難易度が高いDX導入を成功に導く指南書
「データドリブン経営実践バイブル」を発刊

– DXを構築するためのグランドデザイン、その目的と推進方法論を紹介-

グランバレイ株式会社(東京都千代田区、代表取締役:大谷 泰宏 以下、グランバレイ)は、2024年2月14日、著書「データドリブン経営実践バイブル -DXグランドデザインの推進方法論-」[出版:東洋経済新報社、定価:2,090円(税込)]を発刊しました。DX推進に対する問題点を提示した前書「データドリブン経営の不都合な真実」の続編であり、本書はDXの本質に対して理解を促し、DXプロジェクトを成功に導くための具体的手法を提示します。グランバレイが培ってきたベストプラクティスを惜しみなく開示し、事例を交えて紹介する「データドリブン経営実現に向けた実践バイブル」を目指した一冊です。

昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどです。本来、DXの真の意味は企業変革であり、「変革後の姿」を明確にすることが必要です。特にDXプロジェクトでは「変革後の姿」へのアプローチがおざなりにされ、「手段」であるはずのDXが、デジタルツール導入という単なる「目的」にすり替えられていることが失敗する原因の一つとなっています。そのためにもDXを成功に導くための方法論を関係者は理解する必要があります。

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているグランバレイがデータドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』の続編となります。1冊目ではDXが上手くいかない現状やその原因の分析、およびその問題点を提示しましたが、2冊目の本書ではその指摘した問題点に対する解を紹介しています。

データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者、データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたいデータドリブン経営に向けた実践バイブルを目指した一冊となります。

データドリブン経営実践バイブル

タイトル:    データドリブン経営実践バイブル
発行日:     2024年2月14日
サイズ:     四六判
ページ数:    236ページ
著者:      グランバレイ株式会社/鍜治川 修(BI戦略教導グループ)
定価:      2,090円(税込)
発行:      株式会社東洋経済新報社
詳細・購入方法: 東洋経済STORE:https://str.toyokeizai.net/books/9784492962244/
         Amazon Kindle版:https://www.amazon.co.jp/dp/B0CQZGYHXF/
         ISBN-10:‎4492962247
         ISBN-13:978-4492962244

目次:
序章 DXプロジェクトを成功に導くために
第1章 DXグランドデザイン概要
第2章 DX導入の失敗事例考察
第3章 DXグランドデザイン詳細
第4章 想定される経営課題と解決事例(経営管理/販売管理/原価管理/物流管理/生産管理/会計管理)

著者紹介: 鍜治川 修 (カジカワ オサム)
ERP/BIコンサルタントとして、25年の経験を持つ。大手コンサルティングファームにて、ERP導入や会計関連の業務コンサルティングに従事。その後、BIベンダーを経て、2012年にグランバレイに入社。数多くのBI製品の導入やDX関連のプロジェクトを主導。現在は、大手企業向けにBI/DWH導入の構想策定や要件定義の支援を実施するとともに、データ活用を指南する「BI戦略教導」の一環として、各種導入方法論の策定やその普及活動に力を注ぐ。著書に、本書の前作である『データドリブン経営の不都合な真実』(東洋経済新報社)がある。
鍜治川 修

以上

【グランバレイ株式会社について】
グランバレイは、特定のIT製品やベンダーに依存しない中立的な立ち位置で、顧客に寄り添ったコンサルティングサービスを提供する「データ×経営のスペシャリスト」集団。AIや機械学習、統計解析など、最新のテクノロジーを駆使したデータ分析によって、多数の企業のデータ駆動型経営の実現を支援。2005年の創業以来、SAP導入企業を中心に国内外各産業の有力企業の経営管理システム構築に携わる。
詳しくは、www.granvalley.co.jp をご覧ください。

【報道発表に関するお問い合わせ先】
グランバレイ株式会社
マーケティング
TEL :03-3230-1133

※ その他の記載された会社名・製品名は、各社の登録商標または商標です。

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